スマートフォンの普及や、教育現場での情報通信技術（ＩＣＴ）活用でタブレット端末などを使う機会が増える中、小中学生の視力低下への懸念が高まっている。文部科学省は視力低下の現状を把握するため、熊本を含む９都道府県計約３０校で初の大規模近視実態調査に乗り出した。

同省が全国の国公私立の小中高校などを対象にした２０１９年度学校保健統計調査では、裸眼視力が１・０未満だった小学生は３４・５７％、中学生は５７・４７％と、いずれも過去最多となった。子どもの視力低下の内訳は主に近視とみられているが、同統計調査では近視かどうかなど詳細なデータが取られていなかった。

大規模調査は小学１年～中学３年の計約９千人を対象に４月から開始した。今回は角膜から網膜までの長さ「眼軸長」などを専用機器で測定し、近視かどうかを特定。スマートフォンの使用時間や屋外活動の頻度など生活習慣についてもアンケートで調べる。文科省は、調査結果を本年度中に改訂予定のＩＣＴ活用ガイドブックに反映する考えだ。



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参照：熊本日日新聞(https://kumanichi.com/articles/267688)